学生時代にファッション感覚で入れたタトゥーや刺青は、就職活動や社会人として外で働くにあたって、思わぬ障害となることがあります。
ここでは、タトゥーや刺青を入れている人が社会人になるにあたって気を付けなければいけないポイントについてご紹介します。
タトゥーや刺青はNG？ サラリーマンの身だしなみ
ファッションの一部や、何かの記念に入れたタトゥーや刺青。タトゥーや刺青は、社会人になる前であれば、個人の自由の範囲として咎められることも少ないかと思いますが、ひとたび社会に出ると自分自身の気持ちや考えだけではなく、周囲からどのような印象を持たれるかということも大切になってきます。
例えば「身だしなみ」という言葉がありますが、社会人であれば頭髪や服装を整え、相手に不快感を与えないように気を配らなくてはいけません。
もしあなたが会社内でタトゥーを入れている人を見てしまったら、どうでしょうか？
日本では、タトゥーや刺青は反社会的勢力の象徴的なイメージが根強くあるので、同じ会社で働く上司や同僚、取引先などの人たちが、恐怖感や圧迫感を抱くかもしれません。
タトゥーや刺青は若い世代の間では、ファッションの一部として受け入れられている風潮もありますが、それがすべての世代において受け入れられるわけではないということを知っておくことが必要です。
入社前に発覚！ タトゥーや刺青の影響とは？
タトゥーや刺青を入れている人であれば、就職活動をする際に一度応募条件を確認するようにしましょう。稀に応募条件のひとつとして「タトゥーや刺青を入れていない人」と明記している企業があるからです。
タトゥーや刺青を入れている人が、応募条件を見落とすなどしていて、そのまま内定をもらったとしても、そもそもの応募条件に該当していないことから、後々、内定取り消しの対象となる可能性もあります。
また、応募条件に明記されていなかったとしても、服務規程に「刺青禁止」と盛り込まれていることもあり、このような場合もやはり内定取り消しや解雇の対象となる可能性があるので、注意するようにしましょう。
入社後にNG？ タトゥーや刺青の出世への影響とは？
タトゥーや刺青は日々の業務の中では周囲に見つからないように隠すことができても、健康診断や社員旅行などで、思いがけず周囲に知られてしまうこともあります。
もし、服務規程にタトゥーや刺青禁止と書かれていたのにも関わらず、隠していたり虚偽の申告をしたりして勤務していたのであれば停職処分や懲戒解雇となる可能性があります。
2012年には、大阪市が度重なる市職員の不祥事を受け、市職員を対象に「刺青調査」を行ったという事例もあります。
入社時においてタトゥーや刺青が禁じられていなくても、刺青をした一部の職員による不適切行為をきっかけとして、服務規程が改定されたり、刺青を入れている社員の人事配置が見直されることも十分考えられます。
自分自身が周囲への配慮をしていたとしても、避けようのない事件や事故はいつ発生するか分かりません。これは、タトゥーや刺青を入れている人にとっては大きなリスクとなってしまいます。
タトゥーや刺青を入れている人がこれから社会へと出るのであれば、就職活動を円滑に進めたり、選択肢を狭めないためにもタトゥーや刺青の除去も検討することも考えてみてはいかがでしょうか。
